研究活動の要約
今年度は3年度計画の2年度として、初年度の成果に基づき京都の郊外住宅地がどのように市街地化されたのか、西陣地区西部の郊外住宅地区に加え、南区東九条周辺を取り上げた。26年度に確立した方法論を援用し、現地調査をこれに重ねつつ検討した。加えて、西陣地区西部における戦前の区画整理地区における新型町家の建築類型の把握に努めた。関連して、戦前期における新聞広告を悉皆調査し、これらがどのように市場に流通したのか、を探った。
具体的には、京都市西部及び南部東九条地域を取り上げ、市街地の拡張過程を26年度に開拓した研究手法を援用しつつ明らかにした。具体的には、明治22年発行の仮製地形図(京都)から明治期の状況を復原的に検討した上で、明治中期以降の宅地化の状況を詳細に検討するために、地籍図(大正元年)や2種の京都市明細図(昭和初期・昭和20年代)を用いつつ土地利用の変遷過程を押さえ、さらに土地台帳から農地から宅地への「地目変換」の状況とその時期を特定しつつ地図に落とすことで、住宅地形成の過程を宅地の一筆単位で捕捉した。その際、立命館大学歴史都市防災研究センターにより作成されたGIS地図データを多用した。あわせて、現地調査による現存する住宅遺構の建築調査によりこれらの郊外住宅の建築類型を把握した。
採択年 | 2015 |
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対象地域 | 京都市 |
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ファイル | 近代京都の市街地の形成と建築様式・用途との関連性に関する研究 (PDF, 783 KB) |