ITデータを活用した森林管理手法の高度化・合理化に関する実証的研究

研究活動の要約

森林を適切に管理することは、林業振興や農山村活性といった経済的側面のみならず、水源涵養、産地災害防止、レクレーションといった公益的・社会的側面を十分に発揮するためには重要である。近年、森林を管理する方法は急速に進化・発展を遂げており、例えば、航空機から地上をスキャンして地域の森林資源量を把握する「LiDARデータ解析」や携帯用地上レーザーを用いて森林の内部の３次元画像を取得して解析する「地上レーザスキャナー」といった方法が実用化されつつある。本研究の連携機関である京都府京丹波町では、平成27年度に町内全域について町独自の予算でLiDARデータを入手し、また住友林業株式会社が開発したALSデータを利用した「森林資源量解析システム」を京丹波町森林組合に導入している。しかし、これらのデータやシステムは導入されて日が浅いため、十分活用されているとは言い難い。そこで、本研究では航空レーザー測量や地上レーザー測量等により取得された高度なIT技術を森林管理現場へ応用することを目的とし、そのために、①.京丹波町のLiDARデータを用いた基礎解析、②．同町内の試験地において地上レーザーデータを新規に入手、両ITデータを用いた解析を実施した。